株式会社経世論研究所 講演・執筆依頼等、お仕事のご依頼はこちらから三橋
貴明のツイッターはこちら人気ブログランキングに参加しています。チャンネルＡＪＥＲ更新しました。『政府が国債を発行すると家計の預金が増える①』三橋貴明 AJER2019.2.26
◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆
◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ 三橋TV第67回【並んで頂くか、間に座るか迷った件】
元々、いわゆるリフレ派の理論には、フィッシャー方程式とフィリップス曲線が根底にありました。 フィリップス曲線とは、大恐慌期の経済学者アーヴィン・フィッシャー教授が提唱した、実質金利 ＝ 名目金利 － 期待インフレ率 という式です。
上記の式を右辺から左辺に読み解くことで、「期待インフレ率を上げることで、実質金利を下げ、消費や投資を増やす」というリフレ派理論が成立したわけです。
さらに、いわゆるリフレ政策は、「インフレ率」と「失業率」がトレードオフの関係にあることを示すフィリップス曲線を組み合わせることで、「インフレ率を引き上げ、失業率を下げる（雇用を改善する）」 というデフレ脱却の考え方になっていました。
先日、岩田規久男教授が使用した「崩壊したフィリップス曲線（コアＣＰＩ版）」の図をご紹介しました。 【日本のフィリップス曲線（コアＣＰＩ版）】http://mtdata.jp/data_63.html#Phillips フィリップス曲線とは、インフレ率と失業率がトレードオフの関係にある、つまりは、「インフレ率が高いときは、失業率が下がり、インフレ率が下がると（デフレになると）失業率は上がる」 という関係を示したものです。
岩田教授の図は、インフレ率がコアＣＰＩになっています。日本銀行のインフレ率の定義がコアＣＰＩであるためなのでしょうが、コアＣＰＩは「エネルギー」を含んでしまっています。 資源輸入国の日本が、エネルギー価格を含むコアＣＰＩでインフレ率を見ることは、やはり不適切だと思います。 『消費者物価指数 ２月、伸び率鈍化
https://mainichi.jp/articles/20190323/ddm/008/020/034000c
総務省が２２日発表した２月の全国消費者物価指数（生鮮食品を除く）は、前年同月比０・７％上昇の１０１・３だった。前年実績を上回るのは２年２カ月連続。緩やかな上昇基調に変わりはないものの、エネルギー関連品目の上げ幅が縮小したため、伸び率は前月から０・１ポイント鈍化した。 』 ２月のＣＰＩ（消費者物価指数）の上昇（＋０．７％）を牽引したのは、やはりエネルギーです。電気代が対前年同月比７続きをみる
『著作権保護のため、記事の一部のみ表示されております。』
Source: 三橋貴明氏ブログ
