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4.11山本一太×ガースー 必見!ガースーが喋りまくる30分!ウラ話連発

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crow
crow
15 分前
安倍・管さんは日本の救世主ですね!日本はピンチの時はいい人が出てくる。いい国ですね。安倍さんの後は太郎で‼明日から早起きしてバッパ(秋田のみ^^)して散歩します

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遠藤すみこ
遠藤すみこ
30 分前
政府でなくて、国民にとって大変な問題。一太くん…どこを見てる?政治家だよね…

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辻捨丸
辻捨丸
59 分前
🔴安倍政権にもう少しやってほしいけど・・・
次は菅さんです!石破には絶対に成ってほしくない、まだ年齢は若いけど小泉には適齢になっても絶対に総理大臣にしてはいけない!私は小泉純一郎で自由民主党支持を止めました親父とおんなじ匂いがする息子には総理大臣になど成る資格が無い!
がんばれ菅さん!! 辻 捨丸(本名です)

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辻捨丸
辻捨丸
1 時間前
🔴日本はとても大きな問題を抱えています・・・
日本が抱えているその大きな問題は国会に、親米派、親中派はいるが肝心の親日派がいないことです。国旗や国歌を認めない学校の先生!特亜反日3.5ヶ国の者たちに完全に乗っ取られてしまったマスコミの存在!
この根底にありもっと深刻なのがWGIPが歴然と活きていて6・3・3・4と優秀な成績?で卒業した者しか成れない国家公務員、官僚が自虐史観に染まってしまっていることです、従って、信じられないことに、日本の税金から給料を貰っている国家公務員である官僚という立場でありながら“日本は悪い国”と心から信じ切っているのです。
そればかりではありません!この者たちは中国の接待をまともに受けてしまい弱みをつかまれていて逆らえない状況に置かれているのです!
端的な例は財務省が常に発している“日本経済は危機的状況に有る”という嘘です、日本経済は本当は超優良なのです“1000兆円の借金”という嘘、簡単に言うと日銀が買い取った国債は基本的に借金ではありません!これには返済の必要がありません!政府が通貨の発行権を行使しただけのことで当然、返済の必要が無い金です。しかし、国会議員の多くは財務省の強大な既得権にひれ伏し言いなりなのです!消費税を上げなければいけないと言っている議員は全てそうなのです!これを言っている政党には投票しないこと!
このデマゴーグのせいで計画通り順調に進んでいたアベノミクスも消費税の値上げにより悪化してしまい予定が遅れてしまっているのです!
今検討されている消費税の値上げもやっと失業率も(NAIRU)底をつき(失業率は絶対に0には成りません)これから次はサラリーマンの給料が上がる段階に入ります。つまり、前回の消費税の値上げにより後退した日本経済がやっと庶民にも回復を実感できる段階に入ってきたのですが財務省は色々な既得権を盾に強硬に政権に値上げ要求を突き付けているのです。財務省の役人は日本の景気が好転することを全く望んでいません!
日本の財政は“超”と言っても良いほど健全なのです!
だから、最も分かり易い例は、世界的な通貨危機が来ると日本円が真っ先に買われることです。経済の仕組みを知っていて日本円の強さを知っている世界の投資家は日本経済の堅調さと信頼性を知っているから円を買うのです。
このような例は財務省だけではありません外務省もオバマ大元統領もイギリスの女王も靖国神社参拝を希望されていたのですが外務省が断っているのです。
文部科学省は近隣諸国要綱という理由で日本の歴史を全く歪めて学校教育を行っているのです、つまり、官僚は全てWGIPの自虐史観で普段の政務を行っているのです。
最近の出来事で文部科学省から懲戒処分を受けただけではなく、女性の貧困調査と称して、暴力団経営の出会い系バーに入り浸っていた前川喜平が学校で公演していることを止めさせることすら出来ないのです!庶民の味方であるはずの国家公務員が勤務する文部科学省も特亜反日3.5ヶ国の者たちの言いなりで日本を貶めようとしているのです。
更に大きな問題は東京大学を筆頭に日本の大学は共産主義者の巣窟なのです!
GHQによる占領政策の公職追放で20万人が共産主義者と入れ替えられました。
従って東京大学を筆頭に大学は共産主義者の巣窟に成ってしまっています。
これを解消するためには研究者に支給する科研費の使い道で選別するしかありません!
しかし、その科研費の使い道を審査するものが6・3・3・4とWGIPの自虐史観を優秀な成績?で卒業した者しか成れない役職の者たちなのです。
これを、壊さなければ日本は絶対によくならない!
辻 捨丸(本名です)

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Skyward Ken
Skyward Ken
3 分前
沖縄に関してもう少し突っ込んで意見を聞いてほしかった。先日の依田啓示さんの判決を例に、裁判所、警察など、一般市民が頼るべき機関がまったく正常に機能していない(依田さんの件では外国人観光客が巻き込まれている)。もっとも、ここでは難しい問題は避けたのかもしれないが、政府としても危機感をもってこのことに対応してほしいと思う。

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