吉本興業所属のお笑い芸人・宮迫博之(49)や田村亮(47)らが、反社会的勢力の会合に参加し、金銭を受領していた“闇営業”問題は、従前から吉本興業内に存在した主流派と反主流派の根深い対立構造を浮き彫りにし、吉本vs.芸人の「全面戦争」に発展。事態収拾の見通しはいまだに立っていない。
なぜこの諍いはここまで尾を引いているのか。「週刊文春デジタル」では緊急アンケートを実施。「今回の騒動で誰がいちばん悪いのか?」を読者に問うたところ、回答者の4割超が「宮迫博之」と答えた。涙の記者会見で窮状を訴えた宮迫だが、“戦犯”として厳しい目が注がれた格好だ。
また、「吉本興業は所属芸人と契約書を結ぶべきか」との質問に対しては、71.1%が「結ぶべきだ」と回答した。
アンケート調査は、7月25日から28日までの4日間にわたって実施した。設問は「(1)今回の騒動でいちばん悪いのは誰?」「(2)吉本は契約書を作るべき?」の2つ。
(1)今回の騒動、誰がいちばん悪い?
1. 雨上がり決死隊・宮迫博之
2. ロンドンブーツ1号2号・田村亮
3. カラテカ・入江慎也
4. 吉本・岡本昭彦社長
5. 吉本・大崎洋会長
6. 吉本・藤原寛副社長
7. ダウンタウン・松本人志
8. 極楽とんぼ・加藤浩次
9. その他(※ご記入ください)
(2)吉本興業は所属芸人と契約書を結ぶべきか。
1. 結ぶべき
2. 結ぶべきではない
3. どちらともいえない
たった4日間のアンケート調査だったにもかかわらず、1053もの回答があった。回答者の内訳は、男性が635人(60.3%)、女性が418人(39.7%)。13歳から88歳まで、幅広い年代が回答した。
1問目の「今回の騒動、誰がいちばん悪い?」との質問で、宮迫に次いで多かったのは、カラテカ入江が17.1%。吉本の岡本社長が13.1%、大崎会長が7.7%で続いた。田村亮や藤原副社長にはほとんど票が入らなかった。
「週刊文春デジタル」では7月19日から4日間、「宮迫の契約解除は是か非か」を問うアンケートも行ったが、「契約解除に賛成」が65.3%と多数を占めた(「反対」34.7%、応募総数857)。回答者は一貫して、宮迫の今回の行動を批判的に見ているようだ。