スポーツ用品大手のデサントが25日、筆頭株主の伊藤忠商事が提案していた取締役構成案を受け入れたことで、両社の対立劇は幕を閉じた。今後、デサントの経営戦略は伊藤忠主導で進められる見通しだが、対立で生じたしこりの解消が最優先の課題となりそうだ。
「これからも創業の精神を体現し、いきいきと働く社員とともに、経営をつないでいく」。デサントの経営から退くことになった石本雅敏社長は25日の談話で、そう強調した。
両社の対立は、経営戦略の食い違いが原因だった。デサントは韓国市場を柱とする戦略の維持を主張する一方で、伊藤忠は中国市場強化による事業の分散を求めていた。デサントが伊藤忠に事前の相談がないまま、昨夏に女性下着最大手のワコールホールディングスとの提携を決めたことなども関係悪化に追い打ちをかけた。伊藤忠は「意見を述べても真摯（しんし）に対応してもらえない」（幹部）と不信感を高め、対立は国内大手企業同士では異例の敵対的な株式の公開買い付け（TOB）に発展した。
今回、デサントが全面的に“降伏”する形で終わったが、デサントの新経営陣にとっては、求心力を高められるかが課題となる。デサントでは労働組合がTOBに反対し、国内従業員の約9割に上る1040人が反対署名をした。伊藤忠側も「心底反発している社員もいるだろう」と対話の必要性を認識しているが、早期に融和を図れるかは見通せない。また、「対立の長期化でブランドイメージが毀損（きそん）された」（デサント幹部）懸念もあり、その立て直しも急務になりそうだ。
一方、韓国市場への依存からの脱却も引き続き課題となる。デサントは売上高の約半分を韓国市場が占めるが、2019年3月期は韓国の市況悪化などで最終（当期）利益の見通しを100億円から65億円に下方修正した。
中国は22年の北京冬季五輪を控え、需要拡大が期待されている。伊藤忠は、これまで培ってきた中国でのネットワークを駆使した販路拡大や、中国向け商品の開発などでてこ入れする考えだ。
【釣田祐喜、藤渕志保】
ソース：毎日新聞＜デサント 社内融和、ブランドイメージ立て直し急務＞
https://mainichi.jp/articles/20190325/k00/00m/020/346000c
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Source: U-1
