固定価格買い取り制度導入後の賦課金（国民の負担金）の推移（週刊朝日2019年3月29日号から）
再生可能エネルギー（主に太陽光発電）の買い取りのために国民が負担する費用が急増！
年間２．４兆円（消費税の１％相当）＝【標準家庭で１万円近くを支出】！
千葉県鴨川市で計画されている２５０ヘクタールの大規模太陽光発電所（メガソーラー）の建設計画
スペインやタイや支那などの外資系企業「ユニバージー７５合同会社」が山形県で計画している大規模太陽光発電所（メガソーラー）は、２つ合わせて約１０７０ヘクタールとなり、東京都千代田区がすっぽり入ってしまう面積
スペインやタイや支那などの「ユニバージー７５合同会社」が、山形県の冬の積雪に耐えられるかどうか実験した施設。
結果は「バッキバキに壊れていた」（地元住民）という＝平成３０年（２０１８年）９月１日、山形県大石田町次年子（三枝玄太郎撮影）
太陽光発電のために自然破壊が深刻化！
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190320-00000065-sasahi-soci&p=1
太陽光発電、年間2.4兆円の国民負担も…コスパが悪すぎる実態〈週刊朝日〉
3/23(土) 10:00配信、AERA dot.
写真はイメージです （ｃ）ＧｅｔｔｙＩｍａｇｅｓ建設ラッシュが続く大規模な太陽光発電所「メガソーラー」。立地や自然破壊などを巡って、全国各地で地元住民たちによる反対運動が起きている。そんな中、太陽光発電そのものに対しても、性能や効率を疑問視する意見が出ている。
固定価格買い取り制度導入後の賦課金の推移（週刊朝日2019年3月29日号から）立地を巡って住民との深刻なトラブルになるケースは後を絶たない。三重県内で極端な事例がある。家の三方を、太陽光パネルで囲まれてしまったというのだ。窓から数メートルのところまで太陽光パネルが迫っている。
三重県在住の主婦がその家に住んでいた当時を振り返りながら語る。
「とても静かな場所だったので、気に入ってここに引っ越してきたのです。ところが開発が始まって、家の周りにかなりの高さのブルーシートが張られました。シートが取り払われると家のすぐ際まで太陽光パネルが迫っていたのです。まず、テレビがおかしくなりました。太陽光発電している日中だけ、これまでになかったノイズが出るようになりました。反射光にも悩まされ、夏になると2階の部屋は50度を超え、デジタル温度計は測定不能になりました。業者や自治体に何度か問い合わせて、ようやく家の周辺のパネルだけ撤去していったのです」
だが、心身にダメージを受け、引っ越しを余儀なくされた。
17年度現在、太陽光、風力、バイオマス、地熱など再生可能エネルギーの全発電量におけるシェアは約16％（火力81％、原子力3％）。
エネルギー問題に詳しい熊本一規・明治学院大学名誉教授がこう語る。
「太陽光は自然変動型で、夜は発電できないし、天候にも左右されます。需要に合わせて供給できないところが最大の弱点です。電気は需給バランスが崩れると停電につながるので、太陽光の出力を調整するために火力を待機させておかなければなりません。太陽光の出力が増えた分、火力が節約になったのは確かですが、原発の削減にはつながりません。季節や天候に左右されず、昼夜問わず安定的に供給できるベース電源となり得るのは、地熱です。地熱が増えれば、原発は確実に減らせます。太陽光は必要以上に増えすぎてしまいました」
太陽光に偏った最大の原因は、12年7月に始まった再エネの固定価格買い取り制度（FIT）にある。FITは再エネで発電した電気を電力会社が決まった価格で買い取るシステム。FIT制度開始後、認定容量の80％を太陽光が占める。制度がスタートした12年、事業用の太陽光の買い取り価格は1キロワット時で40円。導入拡大を図るため、価格を高く設定したのだ。しかも、太陽光は20年間決まった価格で買い取る。事業者が太陽光に殺到したのはこのためだ。
一方で、電力会社は買い取り費用を「再エネ賦課金」として、家庭や企業の電気料金に上乗せしてきた。特に太陽光の急拡大に伴い、国民負担は年々増大している。12年度の賦課金総額は約1300億円だったのが、18年度は約2兆3726億円に達する。標準家庭の負担額は、月額754円。年間1万円近くを支出しているのだ。
経済産業省は国民負担を抑えるために、買い取り価格を毎年下げてきた。13年36円、14年32円、15年29～27円……19年度は14円までに引き下げる。
長野県で反対運動を行う太陽光発電問題連絡会の小林峰一さんがこう話す。
「太陽光パネルの価格も下がり続けています。買い取り価格の高いときに認定を受けた事業者の中には、より大きな利益を狙い、パネルの価格低下を見越して、まだ着工していない事例も数多くあります。再エネ賦課金の年間約2.4兆円に上る国民負担は、消費税1％分に相当します。買い取り価格の決定は事業認定時ではなく、運転開始時にすべきだったのです」
経産省は12～14年度に事業認定を受けながら、いまだ稼働していない事業者を対象に買い取り価格を引き下げる方針を示している。今年度中に送電線接続工事の申し込み手続きを終えないと、例えば40円に決まっていた買い取り価格を、21円まで引き下げるなどの措置を講じる。
メガソーラー問題に詳しい梶山正三弁護士がこう指摘する。
「再エネ先進国のドイツでは14年、諮問機関のEFI（研究・イノベーション専門家委員会）が、再生可能エネルギー法は、電気代を高騰させるだけで何の役にも立たなかったという結論を出しています。日本も同じ轍（てつ）を踏んだわけです。しかも、太陽光は非常にコスパの悪い発電設備です。設備利用率が、計画出力の15％程度にしかなりません。ですから、必然的に広大な面積を開発しなければならなくなるのです」
千葉県鴨川市では、事業面積250ヘクタールのメガソーラー計画が持ち上がっている。ビル20階相当の高さの尾根を削って、その土砂で谷を埋めるという。山形県大石田町にいたっては、450ヘクタールの山林を切り開き、出力10万キロワット時のメガソーラーを建設する計画がある。
自然エネルギーによる自然破壊に、いっそう拍車がかかるばかりなのだ。（本誌・亀井洋志）
＞立地を巡って住民との深刻なトラブルになるケースは後を絶たない。三重県内で極端な事例がある。家の三方を、太陽光パネルで囲まれてしまったというのだ。窓から数メートルのところまで太陽光パネルが迫っている。
結局、三重県内のこの家の住民は、心身にダメージを受け、引っ越しを余儀なくされた。
こんなことが許されて良いのか？！
何のための太陽光発電なのか？！
＞太陽光に偏った最大の原因は、12年7月に始まった再エネの固定価格買い取り制度（FIT）にある。FITは再エネで発電した電気を電力会社が決まった価格で買い取るシステム。FIT制度開始後、認定容量の80％を太陽光が占める。制度がスタートした12年、事業用の太陽光の買い取り価格は1キロワット時で40円。導入拡大を図るため、価格を高く設定したのだ。しかも、太陽光は20年間決まった価格で買い取る。事業者が太陽光に殺到したのはこのためだ。
平成24年（2012年）7月に始まった再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度（FIT）は、民主党政権時代の菅直人がソフトバンクの孫正義などと結託して始められた。
反原発を訴える孫正義や坂本龍一などは、太陽光発電などの再生可能エネルギーの利権者であり、孫正義は民主党や橋下徹（日本維新の会）などのスポンサーだ。（関連記事）
しかし、再エネの固定価格買い取り制度（FIT）については、誰がどう見ても悪法と判明しているのでその後の自公連立安倍政権は当該悪法を速やかに廃止しなければならない！
＞経済産業省は国民負担を抑えるために、買い取り価格を毎年下げてきた。13年36円、14年32円、15年29～27円……19年度は14円までに引き下げる。
この買い取り価格についても、即刻０円にするべきだ！
＞「太陽光パネルの価格も下がり続けています。買い取り価格の高いときに認定を受けた事業者の中には、より大きな利益を狙い、パネルの価格低下を見越して、まだ着工していない事例も数多くあります。再エネ賦課金の年間約2.4兆円に上る国民負担は、消費税1％分に相当します。買い取り価格の決定は事業認定時ではなく、運転開始時にすべきだったのです」
そのとおりであり、買い取り価格の決定は事業認定時ではなく、運転開始時にすべきだった。
現行制度は、とことん孫正義や坂本龍一ら当初からの太陽光発電事業者がぼろ儲けできる仕組みになっている。
再生可能エネルギー（主に太陽光発電）の買い取りのために国民が負担する費用は年間２．４兆円（消費税の１％相当）まで急増している！
再エネの固定価格買い取り制度（FIT）なんて導入せずにもっと速やかに原発を再稼働させていれば、年間２．４兆円（消費税の１％相当）の国民負担費用が無くなるだけではなく、電気代はもっともっと安くなり、日本国内の製造業の国際競争力も増強され、年間２．４兆円（消費税の１％相当）の何倍もの相乗効果が期待できた！
＞千葉県鴨川市では、事業面積250ヘクタールのメガソーラー計画が持ち上がっている。ビル20階相当の高さの尾根を削って、その土砂で谷を埋めるという。
鴨川市の尾根も谷も大々的に消滅する！
こんなことは、神への冒涜だ！
https://twitter.com/mori_arch_econo/status/1087017279429046272
建築エコノミスト森山 @mori_arch_econo
これもヒドい話。
下流や海に影響ありまくり。
→メガソーラーに反対の声、土砂災害や漁業への影響懸念 TBS NEWS
https://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye3578316.html
千葉県鴨川市の山林で日本最大級の太陽光発電所「メガソーラー」計画。
東京ドーム３２個分の森林を伐採し、山を削り、谷を埋め立ててメガソーラーを建設する。
1:01 - 2019年1月21日
既に近くの内浦地区の山に設置されてしまったソーラー発電所。
118ha、1140万kwh/Yで、これでもこれから建設される鴨川メガソーラーの４７％程度の規模に過ぎない。
これから、この２倍以上の大規模メガソーラーが千葉県鴨川市の森林を大破壊して建設されてしまう！
千葉県鴨川市で計画されている２５０ヘクタールの大規模太陽光発電所（メガソーラー）の建設計画
＞山形県大石田町にいたっては、450ヘクタールの山林を切り開き、出力10万キロワット時のメガソーラーを建設する計画がある。
山形県大石田町にいたっては、上掲した内浦地区の山に設置されてしまったメガソーラーの約4倍の450ヘクタールの山林を大破壊する！
この山形県で山林を切り裂いて建設するメガソーラーは、スペインやタイや支那などの外資企業による日本国土の大破壊だ！
さらに、山形県飯豊町では、同じスペインやタイや支那などの外資企業による山林約６２０ヘクタールの大規模太陽光発電所（メガソーラー）の計画がある！
スペインやタイや支那などの外資系企業「ユニバージー７５合同会社」が山形県で計画している大規模太陽光発電所（メガソーラー）は、２つ合わせて約１０７０ヘクタールとなり、東京都千代田区がすっぽり入ってしまう面積
https://www.sankei.com/premium/news/181021/prm1810210016-n1.html
【太陽光発電は人を幸せにするか】（１２） 中国系企業も参加 千代田区１個分を外資が開発へ
2018.10.21 08:00、産経新聞スペイン系のエネルギー関連会社「ＵＮＩＶＥＲＧＹ（ユニバージー）」（日本本部、東京都港区）が山形県内の２カ所に東日本最大規模の太陽光発電所を計画している。２つ合わせて約１０７０ヘクタールとされる。ほぼ千代田区がすっぽり入ってしまう面積だ。しかもＵＮＩＶＥＲＧＹが主体となって組成した同県飯豊（いいで）町の合同会社には、途中からタイや中国の大手資本が参加することが町役場に知らされた。すでに町には、太陽光発電所の建設を事実上規制する条例があったが、ＵＮＩＶＥＲＧＹは「地元の理解を得ながら進めていきたい」として、あくまでも土地の買収、太陽光発電所の建設を進める意思を示している。「条例では太陽光発電所を止められない」－。悲痛な地元自治体の声を国はどう聞くのだろうか。
経済産業省の公開情報を見てみると、２つの発電所計画は東日本で１位、２位の規模だ。山形県飯豊町では山林約６２０ヘクタールに２０万キロ（２００メガ）ワットの大規模太陽光発電所（メガソーラー）の計画がある。また同県大石田（おおいしだ）町でも山林約４５０ヘクタールに及ぶ１０万キロ（１００メガ）ワットのメガソーラー建設が予定されている。
（以下略）
https://www.iza.ne.jp/kiji/events/news/181027/evt18102708150001-n1.html
雪深い土地にメガソーラー 「雪崩が起きたら…」困惑する住民たち
2018.10.27 08:15
（本文略）
スペインやタイや支那などの「ユニバージー７５合同会社」が、山形県の冬の積雪に耐えられるかどうか実験した施設。
結果は「バッキバキに壊れていた」（地元住民）という＝平成３０年（２０１８年）９月１日、山形県大石田町次年子（三枝玄太郎撮影）
太陽光発電のために自然破壊が深刻化！
●関連記事
韓国が日本で電力販売開始！日本の技術を取り入れ、費用は日本人が負担・伊東市は韓国企業に撤回要求
http://deliciousicecoffee.jp/blog-entry-6718.html
韓国企業メガソーラー強行！地元は猛反対！韓国人「文句言いたいですか？法人税払ってやるニダ！」
http://deliciousicecoffee.jp/blog-entry-6774.html
韓国企業が伊豆高原をハゲ山に！韓国メガソーラー、森林伐採に着手！渡辺周や細野豪志が今頃反省
http://deliciousicecoffee.jp/blog-entry-7202.html
（一部再掲載）
知れば知るほど許し難い韓国に悪徳企業について、改めて最初から一連の経緯を振り返ってみよう。
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韓国の悪徳企業「伊豆メガソーラーパーク合同会社」の朴聖龍代表
韓国の悪徳企業「伊豆メガソーラーパーク合同会社」（代表：朴聖龍＝パク・ソンヨン）が静岡県伊豆の伊東市で東京ドーム10個分の森林を伐採し、大規模太陽光発電所「メガソーラー」の建設を計画！
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地元住民が大反対！
平成29年（2017年）4月、「意見交換会」において、韓国企業は建設手続きで必要な「住民説明会」を開く前から既に勝手に建設工事を進めていたことが発覚！
住民が建設手続きで必要な「住民説明会」を開く前に勝手に工事を進めていたことに抗議！
韓国の悪徳企業「いや！だから文句言いたいんですか？！」と逆切れ！
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平成２９年５月、地元住民が韓国企業による伊豆高原の山林への巨大メガソーラー設置計画に反対署名
https://twitter.com/kennoguchi0821/status/876785445354352640
野口健（アルピニスト）認証済みアカウント @kennoguchi0821
伊豆高原メガソーラー建設予定地。東京ドーム10個分もの森を伐採し、建設予定地の総敷地面積は東京ドーム20個分とのこと。果たしてこれだけ広範囲の森林を犠牲にしてまでメガソーラーは必要なのだろうか。
21:55 - 2017年6月19日
山を削り取って大量の土砂が海に流れ込むことが予想されているため、地元で事業撤回要求運動が起こった。
【問題点】
（１）広大な敷地の森林伐採・景観
（２）八幡野川の流量
（３）八幡野港、海洋汚染
（４）ソーラーパネルの撤去
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平成29年6月28日までに２万５０００人を超える反対署名簿が提出された。
平成２９年６月２８日、小野達也伊東市長が土砂災害や海洋汚染を理由に韓国の悪徳企業「伊豆メガソーラーパーク合同会社」の朴聖龍（パク・ソンヨン）代表に対して事業撤回要求
小野市長は環境や景観が悪化するおそれがあるとして、韓国の業者に計画の白紙撤回を求めた。
小野市長は、伊東市が年間１１３０万人の観光客が訪れる観光地でサービス産業従事者が圧倒的に多いことを説明。
自然破壊や観光への悪影響を心配する３団体から提出された、延べ２万５２４５人の反対署名を示した。
そのうえで、地元の川・漁港・海への影響▽漁業、観光産業への影響▽近隣別荘地の水源への影響－－など１０項目の「住民の懸念事項」を挙げ「できることなら事業を白紙撤回していただきたく、市民を代表してお願いしたい」と告げた。
↓ ↓ ↓
それでも、韓国の悪徳企業の朴聖龍（パク・ソンヨン）は、事業のゴリ押しを主張！
韓国企業のパク代表は、事業をゴリ押し！
↓ ↓ ↓
平成29年7月4日、伊東市議会がメガソーラー反対決議！
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平成29年7月21日
韓国の悪徳企業「伊豆メガソーラーパーク合同会社」の朴聖龍（パク・ソンヨン）代表らが、伊東市役所を訪れ、計画の白紙撤回を求める小野達也市長に「白紙撤回は困難」と回答し、事業を強行推進する考えを示した！
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平成29年8月17日
韓国の悪徳企業「伊豆メガソーラーパーク合同会社」と伊東市の幹部、反対団体の代表者らによる初の意見交換会が市役所で開催。
韓国の悪徳企業は「法人税を20年で14億円払って町に貢献してやるニダ！」などと説得！
しかし、住民側は「説明に根拠がなく、納得できない」と改めて反対姿勢を示した。
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平成30年8月10日
地元住民、伊東市民、静岡県民、日本国民が猛反対する中、韓国企業は、森林伐採に着手してしまった！
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平成30年8月22日
伊東市八幡野のメガソーラー計画に反対する地元住民やそれを支援する国会議員などが経済産業省を訪れ、事業者（韓国悪徳企業）の認定取り消しを求める要請書を提出
伊豆高原の景観は一変し、禿山（ハゲヤマ）と化すだろう。
悪徳韓国企業は電動のこぎりで、伊豆高原の森林を伐採中だ！
当該韓国企業は、猛反対している住民の声を聞くどころか、「税金を払ってやるから感謝しろニダ！」と言っている！
本当に取り返しのつかないことをしてしまったものだ！
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『日本国紀』（2018/11/12） 百田 尚樹 (著)
「太陽光発電所の建設をやめさせろ！」
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と＿_）__）
Source: 正しい歴史認識・国益重視外交・核武装実現
