2月22日のJリーグ開幕に向けて、各クラブが積極的な補強を実施している。その中でも韓国代表クラスの選手が相次いでJリーグ移籍を選択していることについて、韓国メディアは「リスクがある」という見方をしているようだ。
今冬の移籍市場で、中国スーパーリーグで4度のベストイレブンに輝いたキム・ヨングォンが広州恒大からガンバ大阪へ、Kリーグ2部得点王＆MVPのナ・サンホが光州FCからFC東京に加入。韓国代表クラスのプレーヤーがJリーグ行きを決断した。
Jリーグ行きのラッシュが続いている現状について韓国紙の『スポーツソウル』は、「1990年代後半から2000年代初頭まで続いた韓国代表級選手のJリーグ進出ラッシュが『第1の波』で、韓国サッカーを導いて行く未来と呼ばれた数多くの有望株が日本行きを選んだ、2010年前後は『第2の波』だった。そして、最近の傾向は『第3の波』といっても過言ではない」と表現した。
その背景には「資本とシステムの関係が深い」と話す。「Jリーグは、DAZNと2016年には約2兆ウォン（約2，000億円）にのぼる中継契約を締結し、活況を呈している」こと、「2019年から外国籍選手の登録枠をなくした」点が大きな理由にあると指摘した。
外国籍選手枠の変更で「数十人の外国籍選手を保有しても規定上の問題がない」ことから、「確実な技量を備えつつ、日本の舞台適応に大きな弊害がない韓国代表の選手たちは断然、第1のターゲットになった」と、『第3の波』が起こった理由を推測した。
一方で同紙は「看過できないリスクもある」と指摘。韓国籍選手のJリーグ移籍をスムーズにした外国籍選手枠の変更が、「むしろ韓国の選手たちの足を引っ張る要因になる可能性がある」と話す。その理由に「選手枠は撤廃されたが、外国籍選手が出場できるのは5人までと制限している。5人以上の外国籍選手を保有しているチームは、全員を試合に出場させることができない」ことを挙げた。
Jリーグの規定には「Jリーグ提携国として定める国の国籍を有する選手は、外国籍選手の人数に含めない」とあるが、韓国はその提携国枠に該当しない。（2018年11月20日現在のJリーグ提携国：タイ、ベトナム、ミャンマー、カンボジア、シンガポール、インドネシア、マレーシア、カタール）
そうしたこともあり、多数の外国籍選手を有しているクラブに所属する韓国選手の出場機会激減を危惧しているということだ。
「そういったクラブに所属している外国籍選手は、先発に入るために熾烈な競争を展開しなければならない。5人のうちの1人に選ばれなければベンチにも座ることができない。冬の移籍市場がまだ終了していない限り、他のクラブもそういった可能性が開かれている」
Jリーグは、外国籍選手枠変更の理由により「クラブの選択肢を広げることで高水準の競争を実現する」ことを目的に掲げている。Jリーグのレベルアップにおいては、その言葉通りにハイレベルな争いが必要となってくる。一方でJリーグクラブに所属する選手が、代表メンバーの多くを占める韓国にとっては、「リスク」を感じる部分なのかもしれない。
2/8(金) 18:31配信 GOAL
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190208-00010023-goal-socc
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Source: U-1
