中国企業の時価総額上位が破滅の兆候を見せていると専門家が指摘　日米の教訓からすると破滅は近い

銀行時価総額の上位独占は危機の前兆か－中国勢が１～４位占める
Yalman Onaran
2018年8月13日 12:06 JST

1988年には世界の銀行の時価総額ランキング上位10行中９行が日本の銀行だった。しかし、その３年後の91年に始まったバブル崩壊により日本の金融システムと銀行は大きな打撃を受け、「失われた10年」、あるいは現在も同国がデフレと低成長からの脱却に苦戦していることを考えれば「失われた30年」に突入することとなった。30年前にトップ10入りした日本の銀行９行は現在までに４行に統合され、そのうち１行だけが今年のランキング10位内に残っている。

　2007年のトップ10は米英銀が独占。しかし１年後にサブプライム危機が米国を直撃、その後、ソブリン債危機が欧州を襲ったため、07年の上位10行のうち４行が公的救済を受けることとなった。この時、救済されていなければ恐らく４行とも現在まで生き延びられていないと思われる。日本と同様、米欧経済もこの10年のほとんどの間、低成長に苦しんできた。

　18年のトップ10は再びアジア勢が席巻。今回は４位までを中国の銀行が独占した。だからといって、今度は中国が金融危機に見舞われるとは限らないが、最近の例を考えると、心配の種ではある。

　ある国・地域の銀行セクターの並外れた成長は、信用拡大ペースが他の国・地域を上回っていることを示す兆候だ。企業や消費者の借り入れが銀行資産の大半を占める。中国は08年の金融危機以降、経済の好調持続を与信の高い伸びに依存してきた。中国の成長維持に借り入れが寄与したことに誰も異論を唱えないが、中国が1990年代前半の日本や08年の米国が見舞われたような危機に陥ることはないといった声は、中国政府を含め多く聞かれる。

　もちろん今回は違うかもしれない。しかし、過去３世紀に金融が混乱した268の事例を研究した、経済学者カーメン・ラインハート、ケネス・ロゴフ両氏の09年の共著「国家は破綻する－金融危機の800年（原題：Ｔｈｉｓ　Ｔｉｍｅ　ｉｓ　Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔ）」のデータが示すように、異なる展開を示すことはまれだ。