オミクロンの正体、実態は「インフル並み」「風邪の一種に収束」

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国内で爆発的に増える新型コロナウイルスのオミクロン株。沖縄県では医師や看護師らが大量欠勤し医療崩壊に近い状態だが、東京都や大阪府など他の自治体もこのままでは同様の状況が懸念される。ただ、各国のデータをみると従来の変異株より入院率や死亡率は低く、「インフルエンザ並み」との指摘もある。

沖縄では感染者を受け入れる２１の重点医療機関で、陽性者や濃厚接触者と認定されるなどした医師や看護師ら計３１３人が欠勤、複数の病院で一般の救急外来などの受け入れが難しくなっている。県担当者は「思うように新型コロナの病床を確保できない。かなり深刻な問題だ」と話す。

東京などではオミクロン株感染者を全員入院させる原則を見直したが、感染爆発時の医療従事者確保策も急務だ。

猛威をふるうオミクロン株だが、その症状について従来株との違いを示すデータも出てきた。英統計サイト「アワー・ワールド・イン・データ」によると、５日時点の新型コロナによる致死率（感染者のうち死亡した割合）は英国が０・１５％、イタリアは０・４６％、フランスは０・２９％だった。昨年１～２月時点では各国ともに３％台で、低下傾向は顕著だ。

国立感染症研究所の資料によると、昨年１２月２３日までに報告されたイングランドのオミクロン株感染例など２９万５６９４例のうち、１９日までに入院が３６６例、死亡が２９例認められた。２日のタイムラグはあるが、単純計算で入院率は約０・１２％だった。

昨年８月、英公衆衛生庁の研究者が英医学誌「ランセット」に掲載した論文では、同年３～５月の新型コロナ患者のうち２週間以内に入院したのはアルファ株が２・２％、デルタ株が２・３％にのぼっていた。

数字をどうみるか。

東北大災害科学国際研究所の児玉栄一教授（災害感染症学）は「第５波当時の入院率や死亡率はインフルより１０倍リスクが高いとされたが、現状はインフルと現時点のオミクロン株の入院率はいずれも０・１％程度で同等のレベルだ。死亡率も各国の統計の取り方の違いやワクチンの影響もあって単純比較は難しいが、デルタ株と同様か、それ以上に下がるのではないか」と指摘する。

一方、南アフリカの国立伝染病研究所が昨年１２月に発表したリポートでは、オミクロン株はデルタ株より入院リスクが低いとしたが、入院後の重症化リスクは変わらないとの指摘もある。

世界保健機関（ＷＨＯ）のテドロス事務局長も「軽症（のウイルス）と分類すべきではない」と警告する。

７日時点の全国の重症者は前日から２７人増え９１人で、昨年１２月中旬の２０人台から増加傾向だ。東京の新規感染者が「１日５０００人」との試算もあるが、「第６波」にどう対応すべきか。

児玉氏は「自宅療養・宿泊療養にかじを切れば、医療逼迫（ひっぱく）度は悪くても第５波程度かそれ以下に収まる可能性がある。これまで以上の問題にするウイルスではなく、粛々と従来の感染対策を継続すべきだ。歴史的には急性ウイルス感染症でパンデミック的な流行が３年以上続いた記録はなく、そろそろ風邪の一種になる方向に収束するのではないか」との見方を示した。